病院について

病院の概要

概要

事業主体 学校法人 国際医療福祉大学
病床数 408床
建物 A棟 鉄筋コンクリート耐震構造(地上6階)
B棟 鉄筋コンクリート耐震構造(地上5階)
C棟 鉄筋コンクリート耐震構造(地上6階)
D棟 鉄筋コンクリート耐震構造(地上3階)
研究棟 鉄筋コンクリート耐震構造(地上5階)

沿革

1990年 6月 マロニエ医院(病床数19床)
1998年 7月 国際医療福祉病院仮開設(病床数50床)
9月 国際医療福祉病院本開設(病床数100床)
2002年 2月 国際医療福祉病院 新病院開設(病床数146床)
4月 予防医学センター開設
那須メディカルクラブ発足
結石破砕装置導入
10月 放射線治療センター開設
(国内4台目のCアーム型リニアックを導入)
2003年 5月 国際医療福祉病院 病理室開設
6月 神経難病センター開設(24床)
11月 周産期センター開設(NICU 9床、OICU 6床)
発達障害児リハビリテーション病棟開設(21床)
病床数 計206床
臨床研修指定病院認可
2004年 3月 心臓カテーテル室開設
4月 リプロダクションセンター開設
10月 漢方外来開設
2005年 9月 物忘れ外来開設
2007年 2月 学校法人化に伴い、国際医療福祉大学病院に名称変更
2008年 4月 内視鏡センター開設
呼吸器センター開設
8月 DPC導入
2009年 11月 電子カルテシステム稼働
2011年 4月 新病棟オープン(病床数293床)
バースセンター開設
脳神経センター開設
2012年 4月 60床増床(病床数353床)
9月 循環器センター開設
2013年 3月 手術支援ロボット「ダビンチSi」導入
2014年 3月 PET-CT導入
2015年 4月 消化器センター開設
2016年 1月 地域医療福祉ネットワーク発足
2017年 5月 新病棟・研究棟・宿泊棟 起工式
2018年 4月 研究棟完成
2019年 2月 新病棟(C棟)開設(病床数 408床)
2020年 4月 手術支援ロボット「ダビンチXi」導入

施設基準

2022年7月1日現在

基本診療料

  • 一般病棟入院基本料イ 急性期一般入院料1
  • 救急医療管理加算
  • 超急性期脳卒中加算
  • 診療録管理体制加算 1
  • 医師事務作業補助体制加算 1
  • 急性期看護補助体制加算 1 
  • 看護職員夜間配置加算 2
  • 療養環境加算
  • 無菌治療室管理加算 1
  • 医療安全対策加算 1(医療安全対策地域連携加算)
  • 感染防止対策加算 1(感染防止対策地域連携加算)
  • 患者サポート体制充実加算
  • ハイリスク妊婦管理加算
  • ハイリスク分娩管理加算
  • データ提出加算 2 イ(提出データ評価加算)
  • せん妄ハイリスク加算
  • 地域医療体制確保加算
  • 特定集中治療室管理料 3
  • 新生児特定集中治療室管理料 2
  • 新生児治療回復室入院医療管理料
  • 小児入院医療管理料 3

特掲診療料

  • 歯科疾患管理料の注11に規定する総合医療管理加算及び歯科治療時医療管理料
  • 心臓ペースメーカー指導管理料の注5に規定する遠隔モニタリング加算
  • がん性疼痛緩和指導管理料
  • がん患者指導管理料イ ロ ハ ニ
  • 乳腺炎重症化予防ケア・指導料
  • 婦人科特定疾患治療管理料
  • 一般不妊治療管理料
  • 生殖補助医療管理料1
  • 二次性骨折予防継続管理料1 3
  • 院内トリアージ実施料
  • 夜間休日救急搬送医学管理料(救急搬送看護体制加算)
  • 外来腫瘍化学療法診療料1
  • ニコチン依存症管理料
  • がん治療連携指導料
  • ハイリスク妊産婦連携指導料
  • 薬剤管理指導料
  • 検査・画像情報提供加算及び電子的診療情報評価料
  • 医療機器安全管理料 1 2
  • 医療機器安全管理料(歯科)
  • 歯科治療総合医療管理料(Ⅰ)(Ⅱ)
  • 在宅患者訪問看護・指導料及び同一建物居住者訪問看護・指導料の注2
  • 在宅腫瘍治療電場療法指導管理料
  • 持続血糖測定器加算及び皮下連続式グルコース測定
  • 遺伝学検査
  • 染色体検査の注2に規定する基準
  • BRCA1/2遺伝子検査
  • 先天性代謝異常症検査
  • HPV核酸検出
  • 検体検査管理加算(Ⅳ)
  • 遺伝カウンセリング加算
  • 心臓カテーテル法による諸検査の血管内視鏡検査加算
  • 時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト
  • ヘッドアップティルト試験
  • 神経学的検査
  • 補聴器適合検査
  • 小児食物アレルギー負荷検査
  • 内服・点滴誘発試験
  • CT透視下気管支鏡検査加算
  • 遠隔画像診断
  • ポジトロン断層撮影 ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影
  • CT撮影及びMRI撮影 大腸CT撮影加算
  • 抗悪性腫瘍剤処方管理加算
  • 外来化学療法加算 1
  • 無菌製剤処理料
  • 心大血管疾患リハビリテーション料(Ⅰ)
  • 脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)
  • 運動器リハビリテーション料(Ⅰ)
  • 呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)
  • がん患者リハビリテーション料
  • 歯科口腔リハビリテーション料 2
  • エタノール局所注入(甲状腺・副甲状腺)
  • 人工腎臓(導入期加算1) 透析液水質確保加算
  • 下肢末梢動脈疾患指導管理加算
  • 組織拡張器による再建術(乳房(再建手術)の場合に限る。)
  • 骨移植術(軟骨移植術を含む。)(自家培養軟骨移植術に限る。)
  • 脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
  • 緑内障手術 流出路再建術 眼内ドレーン挿入術 濾過法再建術
  • 植込型骨導補聴器植込術・移植術・交換術、人工内耳植込術
  • 乳がんセンチネルリンパ節加算 1・2
  • センチネルリンパ節生検(併用法)・(単独法)
  • ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術(乳房切除後)
  • 食道悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)(胸腔鏡)(縦隔鏡)
  • 経皮的冠動脈形成術(特殊カテーテルによるもの)
  • 経皮的中隔心筋焼灼術
  • ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術 
  • ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術 (リードレスペースメーカー)
  • 両心室ペースメーカー移植術及び両心室ペースメーカー交換術
  • 植込型除細動器移植術及び植込型除細動器交換術
  • 両室ペーシング機能付き植込型除細動器移植術及び交換術
  • 大動脈バルーンパンピング法(IABP法)
  • 腹腔鏡下胃切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 腹腔鏡下噴門側胃切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 腹腔鏡下胃全摘術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 体外衝撃波胆石破砕術
  • 腹腔鏡下肝切除術
  • 体外衝撃波膵石破砕術
  • 腹腔鏡下膵腫瘍摘出術
  • 腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術
  • 早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
  • 腹腔鏡下直腸切除・切断術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 体外衝撃波腎・尿管結石破砕術
  • 精巣内精子採取術
  • 腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)
  • 腹腔鏡下腟式子宮全摘術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術(子宮体がんに対して内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  • 腹腔鏡下子宮瘢痕部修復術
  • 胃瘻造設術
  • 医科点数表第2章第10部手術の通則の16に掲げる手術
  • 医科点数表第2章第10部手術の通則の19に掲げる手術(遺伝性乳癌卵巣癌症候群患者に対する子宮附属器腫瘍摘出術)
  • 輸血管理料Ⅱ
  • 人工肛門・人工膀胱造設前術前処置加算
  • 胃瘻造設時嚥下機能評価加算
  • 歯周組織再生誘導手術
  • 麻酔管理料(Ⅰ)
  • 放射線治療専任加算
  • 外来放射線治療加算
  • 高エネルギー放射線治療
  • 1回線量増加加算
  • 画像誘導放射線治療加算(IGRT)
  • 体外照射呼吸性移動対策加算
  • 直線加速器による放射線治療(定位放射線治療)
  • 定位放射線治療呼吸性移動対策加算
  • 病理診断管理加算 1
  • 悪性腫瘍病理組織標本加算
  • 口腔病理診断管理加算 1
  • クラウン・ブリッジ維持管理料
  • 歯科矯正診断料

食事・実費徴収

  • 入院時食事療養費(Ⅰ)
  • 食堂加算

選定療養

  • 多焦点レンズを用いた水晶体再建術

指定医療機関届出内容

各種指定

  • 臨床研修指定病院
  • 救急医療機関認定
  • 労災保険指定病院
  • 生活保護法による医療機関指定
  • 生活保護法による介護機関指定
  • 原子爆弾被爆者一般疾病医療機関
  • 結核予防法に基づく指定医療機関
  • 母子保健法による養育医療機関
  • 特定疾患治療研究事業の受託医療機関
  • 保険医療機関認定

栃木県の医療機関指定

  • 肝疾患に関する専門医療機関の選定
  • 地域周産期医療機関の認定
  • 難病診療連携拠点病院
  • 栃木県がん治療中核病院
  • 小児救急医療拠点病院
  • 栃木県障害者高次歯科医療機関
  • 栃木県肝がん・重度肝硬変治療研究促進事業指定医療機関 
  • 高次脳機能障害支援拠点機関
  • 妊孕性温存療法指定医療機関

施設認定

  • 日本内科学会認定医制度教育関連病院
  • 日本消化器外科学会専門医制度指定修練施設
  • 日本消化器内視鏡学会認定施設
  • 日本脳卒中学会研修教育施設
  • 日本神経学会専門医制度教育施設
  • 日本腎臓学会認定教育施設
  • 日本透析医学会専門医認定施設
  • 日本外科学会外科専門医制度修練施設
  • 呼吸器外科専門医合同委員会認定専門研修連携施設
  • 日本呼吸器内視鏡学会専門医認定施設
  • 日本整形外科学会専門医制度研修施設
  • 日本泌尿器科学会専門医教育施設
  • 日本小児科学会認定小児科専門医基幹施設
  • 日本小児外科学会教育関連施設B
  • 日本周産期・新生児医学会認定(周産期母体・胎児専門医研修指定施設)
  • 日本周産期・新生児医学会認定(周産期新生児専門医研修指定施設)
  • 日本産科婦人科学会専門医制度専攻医指導施設
  • 日本眼科学会専門医制度研修施設
  • 日本麻酔科学会麻酔科認定病院
  • 日本がん治療認定医機構 認定研修施設
  • 日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
  • 日本脈管学会認定研修指定施設
  • 心臓血管外科専門医認定機構修練施設
  • 日本糖尿病学会専門医制度認定教育施設Ⅰ
  • 日本認知症学会専門医教育施設
  • 日本脳神経外科学会専門研修プログラム連携施設
  • 日本乳癌学会認定施設
  • 日本生殖医学会生殖医療専門医制度認定研修施設
  • 日本肝臓学会認定施設
  • 日本臨床腫瘍学会認定研修施設
  • 日本皮膚科学会認定研修施設
  • 日本気管食道科学会認定気管食道科専門医研修施設 (咽喉系)
  • 日本形成外科学会認定施設
  • 日本消化器病学会認定施設
  • 日本女性医学学会専門医制度認定研修施設
  • 日本不整脈心電学会認定不整脈専門医研修施設
  • 日本IVR学会専門医修練施設
  • 日本病理学会研修認定施設
  • 日本臨床神経生理学会認定施設
  • 日本超音波医学会認定超音波専門医制度 研修施設
  • 日本臨床栄養代謝学会栄養サポートチーム(NST)専門療法士認定教育施設
  • 日本臨床栄養代謝学会NST稼働認定施設
  • 日本血液学会専門研修教育施設
  • 日本医学放射線学会放射線科専門医修練施設